V2H導入＃１　電気代削減のため、トライブリッド導入を決めた皮算用

最近の電気・ガス・ガソリンの高騰には驚いています。特に電気代は家計に占める支出割合も高く頭を悩ませます。

燃調費が最安だった2021年１月の「▲5.02円/kWh」に対して、2022年８月は「＋5.10円/kWh」となり完全に反転。

10円/kWhの値上がりで４人家族（400kWh/月）では4,000円/月。ガス・ガソリンを足すと負担増は7,000円/月を超えます。

年間7,000kWhを消費するオール電化の我が家。新築時の「エネルギー計画」を前倒し、電気代対策を行う事にしました。

今回の記事では、次の点について我が家が考えた事を紹介します。

この記事のポイント

こんな方におすすめ

色々な考え方があり賛否はあると思いますが、「我が家はこういう考え方で導入します」という話です。

新築時に考えたエネルギー計画

我が家がハウスメーカと契約したのは2019年末、「台風15号・19号（東日本広域）」の直後です。

立て続けにきた２つの台風による被害は甚大で、電力供給網も大きな被害を受け復旧にはかなりの日数がかかりました。

そういった状況を目の当たりにして始まった家づくり。「台風を含めた災害時はどのするか？」夫婦で何度も話し合いました。

その話し合いで決めた事を、我が家では「エネルギー計画」と呼んでいます。

どのエネルギーを使うか

家庭で使うエネルギーは「電気・ガス・ガソリン・灯油」の４種類ありますが、我が家は「ガソリンも含めて全て電気に集約する事」を選びました。

大地震の度に「オール電化の弱さ」が報道され不安もありますが、以下４つの理由から電気への集約を決めました。

電気に集約する理由

最小限のエネルギーコスト

平常時の生活ではエネルギーコストの削減もエネルギー計画の重要なテーマです。

最小限がいくらかを知る事で、最終目標とする削減幅や段階的な削減計画が見えてきます。

我が家の場合、ガソリン・電気・ガスの合計で30万円/年に対して、最大で26.3万円（１＋２＋４）の削減が見込めます。

最小限のエネルギーコストは年間で３万円となります。

エネルギーコストの削減効果

ただし、電気・ガス代は「２人暮らし世帯の平均支出額（新電力ネット）」を参考に試算しました。

実際の電気代は試算より６万円多くなっています。（冷暖房の24時間稼働・電気代高騰による）

以下は削減額の試算方法です。

災害時に必要な電力

台風15号・19号では電力網自体が被災し避難所でも停電が発生。他避難所への移動を余儀なくされたケースもあったそうです。

自宅に被害が無い限り在宅避難を基本とし、まずは、在宅避難で使う家電・設備の消費電力を計算しました。

「絶対に必要」と「あれば良いな」の２つに分けて考えています。

絶対に必要の電力量（７kWh/日）

あれば良いなの電力量（13.3kWh/日）

必要な設備と資金

ここまでの内容（導入設備・平常時のコストダウン・非常時の自立日数）に、それぞれの「必要資金」を一覧表にまとめました。

※HV車にはオプションの「非常給電システム」（最大1500Whの出力）と建物側には冷蔵庫・寝室エアコンをつなぐ特定配線を設置しています。詳しくはこちらで紹介しています。

※２番目・３番目の最大の違いはガソリン／電気の残量。確率論ですが、家で充電できるEVの方が、災害発生時に満タンである可能性は高くなります。

※３番目・４番目の違いは、消費電力を減らして蓄電量を回復し自立期間を調整できる点。３日に１日の割合で最低限消費を挟めば、13.3kWh消費でも自立日数は大幅に伸びます。

設備導入スケジュール（エネルギー計画 Ver.１）

理想は４番目のV2Hまで揃ったパターンですが、初期投資が670万円とかなり大きくなります。

そこで上から順番に段階を踏んで設備導入をする事にしました。具体的には

エネルギー計画 Ver.１

何かと物入りな１年目の支出は抑えて、キャッシュアウトが一巡した２年目以降で設備投資を始める計画です。

（ガソリン満タンが条件ですが）最も自立日数が短い１年目でも最低限で６日間の生活を確保できるのが肝。

さらに、新居での消費電力の実績も揃うので、太陽光の積載量を現実に即して判断ができるのもメリットです。

取り巻く環境の変化

何度も話し合いを重ねて考えたエネルギー計画ですが、世の中の変化には抗えず。２年目の今年、外部環境の変化を考慮して前倒す事を決めました。前倒しを決めた理由を紹介します。

電気代が想定以上に高い

まずはオール電化での電気代。想定していた電気代を大きく超えました。

1.5万円/月で試算していましが、実際の平均電気代は２万円/月。年間で６万円のコストアップです。

原因は「冷暖房による消費量増加（＋２万円）」と「高騰した電力単価（＋４万円）」です。

支払った電気代は取り返せないので、設備導入とコスト削減を前倒し、急ぎ出血を止めるべきだと考えました。

災害リスクの増大

頻発する地震や豪雨被害を見ていると、自分達も同じように被災する可能性を意識します。

2019年台風15号では、土砂崩れによる送電設備の損壊や変電所の水没が長期停電を引き起こした一因とされます。

最近は台風だけでなく、線状降水帯による被害も報道されています。

昨年、町内・近隣自治体で大規模な土砂崩れも発生。改めて早急な災害対策の必要性を感じました。

設備の供給懸念

半導体不足の影響もあり、EVに限らず自動車全般の納期が長くなっています。

その他、家電や住宅設備でも在庫不足が深刻化。納期待ちの状況が続いています。

さらに折りからの電力不足。V2Hがニュースで特集されるなど注目度も上がり、在庫不足に拍車がかかっているようです。

以前は納期１ヶ月だったトライブリッドが現在は2.5ヶ月待ち。

オール電化の消費電力は冬がピーク。EVは手遅れですがV2Hはまだ間に合います。

状況が悪化する可能性もあり、結局買うのであれば、入手できるものは早めに入手と考えました。

補助金の拡充

最後は補助金の拡充です。今年からEVに対する補助金が大幅に増え、V2Hの補助金も充実してきました。

国・自治体の補助金を上手く使えば、EV・V2Hでの補助金は合計200万円前後。特に、V2Hでは負担額は２〜３割程度で済みます。

問題はどちらも供給不足による納期の遅れ。

車の納入後１ヶ月以内の申請。既に納期が年度を跨ぐ車種も出始めています。今年度予算での申請はかなり厳しい状況です。

「決定通知後の発注」「年度末までの実績報告」が補助金の条件。申請が増加し審査が遅れると、決定通知の受領も遅れます。

現時点で2.5ヶ月の納期を考えると意外と猶予はありません。