今年（2022年）は新居で迎える２シーズン目の冬です。久々に寒さのこたえる冬ですが電気代が驚くほど高騰しています。特にオール電化世帯への影響は大きく、我が家も過去最高の電気代に目を疑いました。
そこで、昨年の電気代と比較して、今年の電気代高騰の理由を検証。その結果「燃料調整費の高騰」「昼間電気の消費増」の２点が原因である事がわかりました。また、検証の中で今後取り組むべきポイントも見えてきました。
今回の記事では、「電気代高騰の理由」について深掘りし、今後取り組むべきと感じた点を紹介します。
今回から５回に分けて「オール電化、電気代に関するトピック」を紹介する予定です。
５連載の題目
- 電気代値上げ！この冬、電気代はいくら上がったか？（今回の記事）
- 蓄熱式床暖房を24時間稼働にした結果
- 騒音で苦情発生！エコキュート・床暖房の騒音対策
- 融通が効かないエコキュートの設定変更
- 結局、オール電化にはどんなメリットがあるのか？
目次（ジャンプできます）
電気代を決める４つのポイント
電気代高騰の理由を知るためには、電気料金の計算方法や請求項目を理解する必要があります。東京電力エナジーパートナー（TEPCO）のオール電化プラン（スマートライフL）で説明します。
電気代の計算式
まず１カ月の電気料金の計算方法です。基本料金や使用量の他にも追加の費用がかかっています。
電気料金の計算式
［電気料金］＝［基本料金］＋［使用料］＋［燃料調整費］＋［再エネ賦課金］＋［各種手数料※］
- ［使用料］＝（昼間使用量）×（昼間単価）＋（深夜使用量）×（深夜単価）
- ［燃料調整費］＝（燃料調整単価）×（使用量）
- ［再エネ賦課金］＝（再エネ賦課金）×（使用量）
※検針表や振込用紙の発行手数料。Web検針表や口座振替・クレジットカード払いの場合は不要です。
基本料金
オール電化向けのスマートライフプランLの場合、基本料金は契約容量（kVA）当たり286円で計算します。
［基本料金］＝ 286円 ×［契約容量（kVA）］ （例：10kVA契約：286円 × 10kVa ＝ 2,860円）
オール電化の場合、家電・住宅設備の消費電力が大きいので６〜10kVAの契約が大半。EVの急速充電・V2Hを導入する場合は契約容量の追加が必要です。
新築時の契約アンペア
容量が足りないと頻繁にブレーカーが落ちます。毎回家電の設定がリセットされ面倒。容量を増やす時はブレーカーの交換費用もかかります。基本料金は高くなりますが、契約容量は大き目が安心です。
電気の使用量
１カ月間に使用した電気の量のことで単位は「kWh」です。
オール電化は昼夜で電力単価が変わるので、検針表では昼間・深夜電気に分けて使用量が記載されます。オール電化だと1カ月の平均消費電力は500kWh前後、ガス併用住宅（350kWh前後）に比べると２割増しです。
電力単価（昼間・深夜）
東京電力のスマートライフプランの電力単価は次のとおりです。深夜電気は安いですが、適用される時間帯は短く５時間しかありません。
- 昼間（朝６時〜深夜１時まで）：１kWhあたり25.8円
- 深夜（深夜１時〜朝６時まで）：１kWhあたり17.78円
ピークタイムや季節単価とは
特に電力単価が高くなる「ピークタイム」や季節で変わる「季節単価」を設定している電力会社もあります。エコキュートや蓄熱式床暖房では料金体系に合わせて細かい設定ができるようになっています。
サーチャージ・賦課金
航空機の料金と同じように、電気料金にも燃料サーチャージがあり「燃料調整費」があります。発電所の燃料価格を調整するもので毎月改定されます。昼夜関係なく一律で加算され上下幅も大きいので注意が必要です。
「再エネ賦課金」も電力単価とは別に加算される費用です。太陽光電力を買取る原資に充てられます。毎年５月に改定され2022年は１kWhあたり3.45円となりました。月500kWhの消費電力だと1,725円（年2万円超）の負担です。
再エネ賦課金はいつまで？
2021年に太陽光の買取価格が20円を下回り、自家消費のメリットが大きくなりました。10年後の2030年には賦課金も減少に転じる見込みですが、その後20年程度は加算が続くとされます。
燃調費・賦課金を含めた電力単価は昼間は36円。17円（2022年）で売電するより、太陽光で発電した電力は自家消費する方がメリットは大きいです。
消費税は内税表示
内税表示なので気づきにくいですが、基本料金から賦課金まで全ての金額に消費税が含まれています。消費税率が上がれば、全ての金額が上がります。消費税という点でも自家発電・消費のメリットは大きくなります。
次のページでは「冬季４カ月間の電気代」を深掘りします
