１月の電気代が３割減少！燃調費高騰を跳ね返す太陽光・国補助の効果
- 2023年2月25日
- 2023年9月22日
電気代高騰の一番の原因「燃料調整費」ですが、2月の請求分（1月の使用分）から国による「激変緩和措置」が始まりました。冬の消費電力が大きなオール電化にとってはありがたい限り。我が家の場合、昨年同月と比べると電気代は3割減少。措置適用後でも燃調費は10倍なので、やはり太陽光の効果は絶大です。
そこで今回の記事では、1月の電気使用状況・電気代をもとに、昨年11月に導入した太陽光・蓄電池・国の緩和措置の効果を紹介します。これから新築の方、太陽光や蓄電池の導入を検討中の方の参考になれば嬉しいです。
『１月の電気代が３割減少！』のポイント
- 太陽光電力の自家消費率は88.8%でほぼ使い切り
- 昨年同月比で購入電力は33%減少
- 〃 昼間電力の購入は76%減少／深夜電力は2倍に増加
- 〃 総消費量（買電＋自家消費）は7%の微減
- 太陽光で1万円削減、国補助で7千円削減
- 太陽光の発電量が先月比1割増加
目次（クリックで開閉）
2023年1月の電力状況
オール電化で大型床暖房（75畳）もフル稼働するため、1〜2月は１年を通じて最も電力消費が多い時期。1月の電力消費・電気代の状況を紹介します。
電力量の比較（23年1月と前年同月）
やはり1月の電力消費は1桁上がります。昨年同様、総消費量では1,000kWhを超えました。昨年より外出時間が増え、調理に使う電力が減ったため総消費電力は昨年比でマイナス7%。全体の３割は太陽光の自家消費で賄った結果、電力購入を大幅に削減できました。
| 23年1月 | 22年1月 | 2022年比 | |
| 総消費電力量 | 1,084kWh | 1,173kWh | 92.4% |
| 買電量 | 790kWh | 1,173kWh | 67.3% |
| 昼間電力 | 209kWh | 868kWh | 24.1% |
| 深夜電力 | 581kWh | 305kWh | 190.5% |
| 発電量 | 335kWh | – | – |
| 自家消費 | 294kWh | – | – |
| 売電量 | 41kWh | – | – |
また、深夜電気の消費量が大幅に増加した一方、昼間電力は７割以上削減。これには蓄電池の果たした役割も大きいです。
電気代の比較（ 〃 ）
購入電力が3割超減ったことで電気代も昨年同月比で3割減。燃料調整費が金額で8倍になっているのは驚きですが、実際には単価ベースで比較すると10倍（0.74円→6.04円）。国補助がなければ13円を超えるの20倍近い高騰です。恐ろしい。
| 23年1月 | 22年1月 | 2022年比 | |
| 電気料金 | 26,078円 | 35,486円 | 73.5% |
| 基本料金 | 2,860円 | 2,860円 | 100% |
| 昼間電気 | 5,392円 | 22,394円 | 24.1% |
| 深夜電気 | 10,330円 | 5,423円 | 190.5% |
| 燃調費 | 4,472円 | 868円 | 816.2% |
| 再エネ賦課金 | 2,725円 | 3,941円 | 69.1% |
| 売電金額 | ▲697円 | – | – |
気になるのは再エネ賦課金。深夜・昼間関わらずkWhあたりで付加される3.45円は結構な負担です。2700円の賦課金を支払い売電で700円が戻ってくるのは、正直理解に苦しむ状況。ご近所に融通できる仕組みがあれば、ピーク電力の削減などもっと有効活用できるはずです。
1月の電気代は3割減！
再エネ賦課金単価が10倍にも関わらず電気代が3割下がったのは、やはり太陽光による購入電力の削減が効いてます。賦課金・燃調費の負担額も減るので従量料金＋αの効果です。
太陽光・国補助がなければいくら？
1月の請求をもとに計算すると、本来の電気料金は44,000円まで跳ね上がります。
- 太陽光がなければ、+10,375円（昼電力換算・再エネ/燃調込み）
- 国補助がなければ、+7,588円（総消費量×7円）
３割減につながったポイント
電気代が３割減につながったポイントを深掘りします。
自家消費による購入電力の削減
全ての太陽光電力を売電すると5,695円（335kWh×17円）。パネルの支払い（月4,000円＠15年）を引くと1700円が実質の削減額。一方で、自家消費だと1.2万円（335kWh×35.3円）の電気代が削減でき、パネル代を引いても8,000円の削減額。
自家消費の効果は大きいです。
昼電力の75%削減と深夜電力の倍増
太陽光電力は割高な昼の電力を代替するので、消費電力の大きい床暖房は稼働ピークを発電時間にシフト。加えて、明け方（深夜電気）に数時間動かせば、1日中20度前後の室温を維持。室外機の騒音対策にもなり一石二鳥です。
さらに、発電状況で食洗機や洗濯乾燥機を追加稼働。これにより昼間電力の消費を75%削減できました。
国補助による燃調費の減額
消費電力が多い冬に補助が入るのはありがたいです。とはいえ期間限定、来年の冬は期待できませんし、補助した分は税金で回収でしょう。補助の恩恵を受つつ、税率が上がる前にパネルやV2Hを導入するぐらいが最善策でしょうか？
VPP（仮想発電所）とは？
電気事業法が改正され「アグリゲーター」と呼ばれる「統合の司令役」が制度化されました。DR（ディマンド・レスポンス）やマイクログリッドと並んで、今後の電力事情を左右する大きな変化になりそうです。
1月の電気使用で見えた変化
1月の電気使用状況から見えた変化が2つ。季節の変化と生活スタイルの変化によるものです。
発電量が12月比で1割増加
12月に比べると1月の発電量は1割増加しました。理由は2つあります。
- 冬至を過ぎて日照時間（＝発電時間）が長くなったこと
- 太陽の軌道が変わったこと
我が家の場合、「パネルの設置角度が緩いこと」「南東に大きな山があること」から、2の太陽軌道の影響が大きいです。
季節ごとの発電量の変化
とはいえ、冬に比べれば春〜秋は発電量が多く、我が家の場合、自家消費し切れないほどの発電量になります。
消費電力が昨年同月比で7%減少
昨年の1月に比べて消費電力量が7%減りました。あくまで推測ですが、自宅での食事回数が原因だと考えています。以前に比べると、仕事を含め外出頻度が増えてます。必然的に外食頻度が増え調理家電の電力消費が減ります。特にIHヒーターやレンジは消費電力が大きく影響大です。
「電気代が３割減少」のまとめ
1月の電気代について紹介しました。12月は前年同月とほぼ変わらない電気代でしたが、1月に入りようやく太陽光・蓄電池導入の効果が電気代に表れました。一安心です。自家発電で電気代高騰の影響を減らせる事は大きなメリットです。
また、オール電化で自給できるエネルギーに集約した事も、このエネルギーコスト高騰時にはメリットが大きいと感じます。
最後まで読んでいただき有難うございました。
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