電気代高騰の一番の原因「燃料調整費」ですが、2月の請求分（1月の使用分）から国による「激変緩和措置」が始まりました。冬の消費電力が大きなオール電化にとってはありがたい限り。我が家の場合、昨年同月と比べると電気代は3割減少。措置適用後でも燃調費は10倍なので、やはり太陽光の効果は絶大です。
そこで今回の記事では、1月の電気使用状況・電気代をもとに、昨年11月に導入した太陽光・蓄電池・国の緩和措置の効果を紹介します。これから新築の方、太陽光や蓄電池の導入を検討中の方の参考になれば嬉しいです。
『１月の電気代が３割減少！』のポイント
- 太陽光電力の自家消費率は88.8%でほぼ使い切り
- 昨年同月比で購入電力は33%減少
- 〃 昼間電力の購入は76%減少／深夜電力は2倍に増加
- 〃 総消費量（買電＋自家消費）は7%の微減
- 太陽光で1万円削減、国補助で7千円削減
- 太陽光の発電量が先月比1割増加
2023年1月の電力状況
オール電化で大型床暖房（75畳）もフル稼働するため、1〜2月は１年を通じて最も電力消費が多い時期。1月の電力消費・電気代の状況を紹介します。
電力量の比較（2023年1月と前年同月）
やはり1月の電力消費は1桁上がります。昨年同様、総消費量では1,000kWhを超えました。昨年より外出時間が増え、調理に使う電力が減ったため総消費電力は昨年比でマイナス7%。全体の３割は太陽光の自家消費で賄った結果、電力購入を大幅に削減できました。
| 23年1月 | 22年1月 | 2022年比 | |
| 総消費電力量 | 1,084kWh | 1,173kWh | 92.4% |
| 買電量 | 790kWh | 1,173kWh | 67.3% |
| 昼間電力 | 209kWh | 868kWh | 24.1% |
| 深夜電力 | 581kWh | 305kWh | 190.5% |
| 発電量 | 335kWh | - | - |
| 自家消費 | 294kWh | - | - |
| 売電量 | 41kWh | - | - |
また、深夜電気の消費量が大幅に増加した一方、昼間電力は７割以上削減。これには蓄電池の果たした役割も大きいです。
電気代の比較（ 〃 ）
購入電力が3割超減ったことで電気代も昨年同月比で3割減。燃料調整費が金額で8倍になっているのは驚きですが、実際には単価ベースで比較すると10倍（0.74円→6.04円）。国補助がなければ13円を超えるの20倍近い高騰です。恐ろしい。
| 23年1月 | 22年1月 | 2022年比 | |
| 電気料金 | 26,078円 | 35,486円 | 73.5% |
| 基本料金 | 2,860円 | 2,860円 | 100% |
| 昼間電気 | 5,392円 | 22,394円 | 24.1% |
| 深夜電気 | 10,330円 | 5,423円 | 190.5% |
| 燃調費 | 4,472円 | 868円 | 816.2% |
| 再エネ賦課金 | 2,725円 | 3,941円 | 69.1% |
| 売電金額 | ▲697円 | - | - |
気になるのは再エネ賦課金。深夜・昼間関わらずkWhあたりで付加される3.45円は結構な負担です。2700円の賦課金を支払い売電で700円が戻ってくるのは、正直理解に苦しむ状況。ご近所に融通できる仕組みがあれば、ピーク電力の削減などもっと有効活用できるはずです。
1月の電気代は3割減！
再エネ賦課金単価が10倍にも関わらず電気代が3割下がったのは、やはり太陽光による購入電力の削減が効いてます。賦課金・燃調費の負担額も減るので従量料金＋αの効果です。
太陽光・国補助がなければいくら？
1月の請求をもとに計算すると、本来の電気料金は44,000円まで跳ね上がります。
- 太陽光がなければ、+10,375円（昼電力換算・再エネ/燃調込み）
- 国補助がなければ、+7,588円（総消費量×7円）
３割減につながったポイント
電気代が３割減につながったポイントを深掘りします。
自家消費による購入電力の削減
全ての太陽光電力を売電すると5,695円（335kWh×17円）。パネルの支払い（月4,000円＠15年）を引くと1700円が実質の削減額。一方で、自家消費だと1.2万円（335kWh×35.3円）の電気代が削減でき、パネル代を引いても8,000円の削減額。
自家消費の効果は大きいです。
昼電力の75%削減と深夜電力の倍増
太陽光電力は割高な昼の電力を代替するので、消費電力の大きい床暖房は稼働ピークを発電時間にシフト。加えて、明け方（深夜電気）に数時間動かせば、1日中20度前後の室温を維持。室外機の騒音対策にもなり一石二鳥です。
さらに、発電状況で食洗機や洗濯乾燥機を追加稼働。これにより昼間電力の消費を75%削減できました。
国補助による燃調費の減額
消費電力が多い冬に補助が入るのはありがたいです。とはいえ期間限定、来年の冬は期待できませんし、補助した分は税金で回収でしょう。補助の恩恵を受つつ、税率が上がる前にパネルやV2Hを導入するぐらいが最善策でしょうか？
VPP（仮想発電所）とは？
電力課題解決の方法として、VPP（仮想発電所）という仕組みが導入されます。電力の供給は発電所に依存してきましたが、企業・自治体が持つ発電設備、さらに、EVや蓄電池を供給源に統合する事で、仮想的に１つの発電所として運用する仕組みです。
電気事業法が改正され「アグリゲーター」と呼ばれる「統合の司令役」が制度化されました。DR（ディマンド・レスポンス）やマイクログリッドと並んで、今後の電力事情を左右する大きな変化になりそうです。
1月の電気使用で見えた変化
1月の電気使用状況から見えた変化が2つ。季節の変化と生活スタイルの変化によるものです。
発電量が12月比で1割増加
12月に比べると1月の発電量は1割増加しました。理由は2つあります。
- 冬至を過ぎて日照時間（＝発電時間）が長くなったこと
- 太陽の軌道が変わったこと
我が家の場合、「パネルの設置角度が緩いこと」「南東に大きな山があること」から、2の太陽軌道の影響が大きいです。
季節ごとの発電量の変化
日が長くなると発電時間も長くなりますが良い事づくめではありません。春は雨や曇天の日が増え、その後の梅雨、盛夏はパネル温度が上昇、秋は秋雨と季節によって発電の障害も増えます。
とはいえ、冬に比べれば春〜秋は発電量が多く、我が家の場合、自家消費し切れないほどの発電量になります。
消費電力が昨年同月比で7%減少
昨年の1月に比べて消費電力量が7%減りました。あくまで推測ですが、自宅での食事回数が原因だと考えています。以前に比べると、仕事を含め外出頻度が増えてます。必然的に外食頻度が増え調理家電の電力消費が減ります。特にIHヒーターやレンジは消費電力が大きく影響大です。
最後に「1月の電気代が３割減少」のまとめ
1月の電気代について紹介しました。12月は前年同月とほぼ変わらない電気代でしたが、1月に入りようやく太陽光・蓄電池導入の効果が電気代に表れました。一安心です。自家発電で電気代高騰の影響を減らせる事は大きなメリットです。
また、オール電化で自給できるエネルギーに集約した事も、このエネルギーコスト高騰時にはメリットが大きいと感じます。
最後まで読んでいただき有難うございました。
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