電気代高騰の一番の原因「燃料調整費」ですが、2月の請求分（1月の使用分）から国による「激変緩和措置」が始まりました。冬の消費電力が大きなオール電化にとってはありがたい限り。我が家の場合、昨年同月と比べると電気代は3割減少。措置適用後でも燃調費は10倍なので、やはり太陽光の効果は絶大です。

そこで今回の記事では、1月の電気使用状況・電気代をもとに、昨年11月に導入した太陽光・蓄電池・国の緩和措置の効果を紹介します。これから新築の方、太陽光や蓄電池の導入を検討中の方の参考になれば嬉しいです。

『１月の電気代が３割減少！』のポイント

2023年1月の電力状況

オール電化で大型床暖房（75畳）もフル稼働するため、1〜2月は１年を通じて最も電力消費が多い時期。1月の電力消費・電気代の状況を紹介します。

電力量の比較（23年1月と前年同月）

やはり1月の電力消費は1桁上がります。昨年同様、総消費量では1,000kWhを超えました。昨年より外出時間が増え、調理に使う電力が減ったため総消費電力は昨年比でマイナス7%。全体の３割は太陽光の自家消費で賄った結果、電力購入を大幅に削減できました。

また、深夜電気の消費量が大幅に増加した一方、昼間電力は７割以上削減。これには蓄電池の果たした役割も大きいです。

電気代の比較（　　〃　　）

購入電力が3割超減ったことで電気代も昨年同月比で3割減。燃料調整費が金額で8倍になっているのは驚きですが、実際には単価ベースで比較すると10倍（0.74円→6.04円）。国補助がなければ13円を超えるの20倍近い高騰です。恐ろしい。

気になるのは再エネ賦課金。深夜・昼間関わらずkWhあたりで付加される3.45円は結構な負担です。2700円の賦課金を支払い売電で700円が戻ってくるのは、正直理解に苦しむ状況。ご近所に融通できる仕組みがあれば、ピーク電力の削減などもっと有効活用できるはずです。

1月の電気代は3割減！

再エネ賦課金単価が10倍にも関わらず電気代が3割下がったのは、やはり太陽光による購入電力の削減が効いてます。賦課金・燃調費の負担額も減るので従量料金＋αの効果です。

太陽光・国補助がなければいくら？

1月の請求をもとに計算すると、本来の電気料金は44,000円まで跳ね上がります。

３割減につながったポイント

電気代が３割減につながったポイントを深掘りします。

自家消費による購入電力の削減

全ての太陽光電力を売電すると5,695円（335kWh×17円）。パネルの支払い（月4,000円＠15年）を引くと1700円が実質の削減額。一方で、自家消費だと1.2万円（335kWh×35.3円）の電気代が削減でき、パネル代を引いても8,000円の削減額。

自家消費の効果は大きいです。

昼電力の75%削減と深夜電力の倍増

太陽光電力は割高な昼の電力を代替するので、消費電力の大きい床暖房は稼働ピークを発電時間にシフト。加えて、明け方（深夜電気）に数時間動かせば、1日中20度前後の室温を維持。室外機の騒音対策にもなり一石二鳥です。

さらに、発電状況で食洗機や洗濯乾燥機を追加稼働。これにより昼間電力の消費を75%削減できました。

国補助による燃調費の減額

消費電力が多い冬に補助が入るのはありがたいです。とはいえ期間限定、来年の冬は期待できませんし、補助した分は税金で回収でしょう。補助の恩恵を受つつ、税率が上がる前にパネルやV2Hを導入するぐらいが最善策でしょうか？

VPP（仮想発電所）とは？

1月の電気使用で見えた変化

1月の電気使用状況から見えた変化が2つ。季節の変化と生活スタイルの変化によるものです。

発電量が12月比で1割増加

12月に比べると1月の発電量は1割増加しました。理由は2つあります。

我が家の場合、「パネルの設置角度が緩いこと」「南東に大きな山があること」から、2の太陽軌道の影響が大きいです。

季節ごとの発電量の変化

消費電力が昨年同月比で7%減少

昨年の1月に比べて消費電力量が7%減りました。あくまで推測ですが、自宅での食事回数が原因だと考えています。以前に比べると、仕事を含め外出頻度が増えてます。必然的に外食頻度が増え調理家電の電力消費が減ります。特にIHヒーターやレンジは消費電力が大きく影響大です。

「電気代が３割減少」のまとめ

1月の電気代について紹介しました。12月は前年同月とほぼ変わらない電気代でしたが、1月に入りようやく太陽光・蓄電池導入の効果が電気代に表れました。一安心です。自家発電で電気代高騰の影響を減らせる事は大きなメリットです。

また、オール電化で自給できるエネルギーに集約した事も、このエネルギーコスト高騰時にはメリットが大きいと感じます。

最後まで読んでいただき有難うございました。